“駅前留学”のNOVAが、全国各地で中途解約トラブルを起こしている。前納した授業料の未受講料の返還トラブルが裁判沙汰に発展しているのだ。だが、同社は「最高裁まで闘う」と強気の姿勢を見せている。しかし、この騒動、かなり前から起きていて、「NOVAの危機説」を訴える内部告発もあるのだ。NOVAが抱える「3つの爆弾」とは!?
　「NOVAのホームページによると、英会話教室の統合などのリストラで今期中間期の売上高は285億4700万円。この数字は前年同期の11.6%減です。利益面でも営業利益はマイナス21億6700万円、経常利益はマイナス21億400万円、中間純利益はマイナス33億6500万円と赤字のオンパレードです。売上高は第4四半期(1月〜3月)に集中することから下半期に最大の効果が現れてくる、と言っていますが、今回の中途解約トラブルが表面化したことで、かなり難しくなりましたね」(経済ジャーナリスト)
　NOVA(本社・大阪、猿橋望社長)の中途解約トラブルは何も今に始まったことではない。かなり以前から、問題にされてきたのだ。
　NOVAの内情に詳しい元同社幹部は言う。
　「生徒から授業料を前受け金として受け取っているのに、なぜ半期で21億6700万円もの赤字を出さなければならないんだ、ということです。“現金商売”なのに赤字というのは固定化した経費が多すぎるんです。もっとリストラしなければ、このままでは破綻しますよ」
　悲惨なのは株主だ。96年の公開時は6610円だったNOVAの株価は、現在200円前後で見る影もない。経営危機を裏付けるような内部告発もある。
　「株式会社NOVAの反社会性を告発する」というタイトルの怪文書は、「…ただ客を食い物にした反社会性に満ちている。また女ずきな社長の女性関係で会社組織は動いていて、社長の趣味のマルチメディアに莫大な金が注ぎ込まれている。その上、経済ゴロと思しき輩が社内を横行する様は、とても健全な経営など望むべくもない状態だ」と、怒りに満ちている。この怪文書の冒頭には「私はNOVAの社員であり上層部のスタッフです」という書き出しがある。信憑性はかなり高いと言われている。
　また、“お茶の間留学”の電話システムが足を引っ張っていると指摘する元幹部もいる。
　「テレビ電話システムの機器はNOVAの子会社が販売しているんですが、約9万円もするんです。このほかに入会金、月会費、さらに利用料、通信料、授業料がかかる。インターネットの普及がここまで浸透して、接続料もますます安くなっている。インターネットの英会話教室も登場していますから、このテレビ電話システムは大誤算というわけです」
　さらに、前出・元幹部はNOVAの不透明な資金調達法を暴露する。
　「関連子会社がNOVAの株式を担保に銀行から借りているんです。この関連子会社は非連結ですから、決算のとき『非連結の会社ですから、NOVAとは関係がありません』と逃げられるんです。しかし、非連結とはいえ関係会社の役員には猿橋社長はじめNOVA本体の役員が就任している。そのうえ、この関連子会社はNOVAの利益で設立されたものです。商法上は問題ないかもしれませんが、社会常識からいえばNOVAと一体といえます。株主代表訴訟が起きても不思議ではありません」
　現在、英会話教室は乱立し多様化している。加えて、インターネットでも簡単に英会話が出来るようになった。こうした現状を考えると、NOVAの苦境は察しがつく。前納した授業料を中途解約者に返金したくない気持ちは分かるが、経営危機説も流れるNOVAの奮起を望みたいところだ。