6月15日から、NPBの“謝罪行脚”が始まった。反発係数を秘密裡に高めた『統一球問題』について、球団幹部、チーム首脳陣、選手らに事情説明も行うためだが、その皮切りとなった『千葉ロッテ対中日』(QVCマリン)の反応は芳しくない。
　「納得？　納得はできませんが、(ペナントレースの)途中からボールを変えることもできないし、前に進むしかないというか…」(チーム関係者)
　NPBは今後も12球団に直接出向き、謝罪と事情説明をする予定。12球団も臨時代表者会議を開き、ファンの信頼回復を検討していくが、統一球の交換を進めたとする下田邦夫事務局長、この事件を最後まで「知らなかった」と言い続ける加藤良三コミッショナーも何かしらの責任を取らなければならないだろう。

　球界の関係者たちが「あのときに…」と密かに口にしていたのが、昨年7月の『12球団実行委員会』だ。
　「加藤氏のコミッショナー続投に意義を唱えた球団もいくつかあって…」(某球団職員)
　野球協約によれば、コミッショナーは『12球団実行委員会』が選任するとあり、その人気は一期2年。また、『−略−再任は妨げない。正当な理由なく、任期中に解任されない』という。その任期期間の一期目の満了を迎えるにあたって、『新コミッショナー招聘』を望む声も出ていたそうだ。

　「パ・リーグ6球団は『放映権収入』などの興行収益の一元化システムを導入したいとし、そのためにも革新的な人を新コミシッョナーに推したかったようです」(前出・同)
　同職員によれば、『加藤コミッショナーの再任議案』が話し合われた同委員会は、「異例の4時間強」という“大議論”に発展したそうだ。議長を務めた中日・白井文吾オーナーから、これまた異例の『休憩』を挟む提案がされたという。
　「議論の様子をザックリ説明すると、パ・リーグ6球団が続投に反対し、セ・リーグが『そこまでしなくてもいいのでは』と宥める図式になりました」(同)
　1回目の決議が諮られ、楽天とオリックスが反対。『満場一致』が“理想形”のため、再議論となり、この2球団は「いったん持ち帰って再審議」という議長提案も受け入れなかったそうだ。
　「パ・リーグ6球団は事前に意見を摺り合わせていたような雰囲気も受けました」
　セ・リーグ球団の1人が当時の様子をそう説明してくれた。

　しかし、パ・リーグ6球団は具体的な『後任候補』を絞り込んでいなかったのか、再決議で“分裂”した。北海道日本ハム、千葉ロッテ、福岡ソフトバンクが一転して承認にまわった。また、球界参入1年目だからか、態度を明確にしていなかった横浜DeNAも、ここで『続投』を表明。10球団対2球団。同委員会は、楽天とオリックスを黙らせるかっこうで加藤氏の再任が承認したのである。
　氏の名誉のために強調しておきたいが、何か落ち度があって、再任決議が混乱したのではない。改革案を進めるため、「より革新的な人を招聘すべき」という提案がされたのである。

　「放映権収入などの興行収益の一元化する改革案は、加藤氏とは直接関係のない話です。でも、セ・リーグ側が再任案を推したのは、巨人、阪神と絡む興行面での既得権益を失いたくなかったからでしょう」(前出・球団職員)
　昨夏、新コミッショナーの招聘が決議されていれば、今回の統一球問題も違う結果になっていたかもしれない…。そう考える関係者がいたとしても決しておかしくはないだろう。