芸能ニュース 2020年05月18日 22時00分

『行列』で芸人のリモート結婚式も「期待して損した」の声？ 番組との関係性は

　5月17日に放送された日本テレビ系列のバラエティ番組『行列のできる法律相談所』の内容が話題になっている。　この日、『行列のできる法律相談所』は生放送で行われ、かつ新型コロナウイルスの影響で、出演者およびスタッフは最小限という状態の中で行われた。　そんなこの日の『行列』は、「芸能人S」の「リモート結婚式」を生中継するというもので、「芸能人S」の正体については、ギリギリまで明かされず、告知のあった5月10日以降は、ネットでは「芸能人S」の正体について話題になっていた。　そして番組後半、「芸能人S」の正体が明かされ、Sとは吉本興業所属のお笑いコンビ「ビスケッティ」の佐竹正史であることが発表されたのだが、ネットでは、この発表に「誰?」と疑問の声が相次いだという。　「ビスケッティ」は、2010年に結成したお笑いコンビで、ボケ担当の佐竹正史は近年、安倍晋三内閣総理大臣のモノマネが得意で、その実力は安倍首相から「お墨付き」をもらっているほどだという。　佐竹は昨年11月22日の「いい夫婦の日」に一般人の女性と結婚、今年6月に結婚式を行う予定だったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で中止。『行列』では、長年に渡り前説を担当していたことから、今回のリモート結婚式を特集することになったという。　しかし、いくら『行列』の関係者でも、本編には全く出演してないことから知名度は皆無で、ネットでは「芸能人Sと大々的に告知しておいて結局、売れない芸人とか」「いくらなんでもあおり過ぎでは」「期待して損した」「誰かわからない結婚式の模様を見させられている」「ただの内輪ネタでは」といった声が相次いだ。　もっとも、知名度の無さは番組側も強く自覚していたようで、あくまでも「コロナ禍での結婚式」というサンプルの一つとして紹介していたようで、「こういう結婚式もあるのか」「誰かは知らないけど幸せそうでなにより」と好意的に受け入れられた人も多かったようだ。　だが、『行列のできる法律相談所』はタイトルの通り、「法律」がメインの番組。コロナ禍による非常事態では、むしろ「法律」の知識が必要になる側面もあり、ネットでは「せっかくの生放送なのでお笑いよりも法律の話を聞きたい」という声も多かったという。　「置物」と揶揄されることの多い『行列』出演の弁護士だが、こういう時こそ本領発揮できる機会を与えてほしいところだ。

社会 2020年05月18日 19時00分

高須院長、『中国との渡航再開』報道に「武漢肺炎陰性証明書は信用できない」と苦言で賛否

　高須クリニックの高須克弥院長が18日、Twitterを更新。抗体検査やPCR検査によって新型コロナウイルスに感染していないことが確認されたビジネス渡航者について、政府が証明書を発行して中国などへの渡航を認める方向で検討に入ったとの一部報道について苦言を呈した。　報道によると、国内企業から中国や韓国への幹部の往来再開を求める声が上がっていることを受け、政府は抗体検査やPCR検査を実施し、非感染が確認されたビジネス渡航者に「陰性証明書」を発行、中国や韓国への渡航を認める方針だという。　これに反応したのが『虎ノ門ニュース』などに出演する評論家の石平太郎氏。自身のTwitterで、「『陰性証明書』を条件に中国への渡航を容認すると、同じ条件で中国からの渡航も容認することとなろう。しかし中国側発行の『陰性証明書』はただの『インチキ証明書』である可能性が大。日本国民の自粛努力の成果を、政府がこの愚挙の一つで潰すつもりか」と問題視し、「中国からの渡航者も認めざるを得ないのでは」という見方を示した。　高須氏は石平氏の投稿を引用し「中国の武漢肺炎陰性証明書は信用できません。日本の同盟国アメリカに聞いたらわかります。なう」と石平氏に同調。Twitterユーザーからは「中国との渡航を再開すれば、またコロナが外国から持ち込まれる可能性も否定できない」「4月にコロナが広まった理由は海外からの旅行者や帰国者。その代償を日本国民が負わされ、やっと収束しそうというところで中国や韓国に人が出るなんて許せない」と同調する投稿が見られた。　また中国では、新型コロナウイルスが発生した際に警鐘を鳴らした医師を警察が処分するなどの行為が言論弾圧だと批判を受けた経緯がある上、感染者数についても「過小報告しているのではないか」との指摘もある。　また、日本への領海侵犯も繰り返されており、Twitterユーザーからは「中国についたと取られかねない。止めてもらいたい」「政府はなぜ中国に媚びるのか。感染拡大も中国からの渡航者を早急に止めなかったからではないのか」と疑問視する声もある。　一方で、「中国をバカにするな。嘘なんかついたことはない」「中国人へのヘイトはやめるべきだ」「中国なくして日本経済は成り立たないということを知るべきだ」などと高須氏に反論する声もあった。　様々な意見が上がっているが、新型コロナウイルスの発生源とされる中国の「現在の状況」と「中国政府からの情報の正確性」に疑問を持つ人も。新型コロナウイルスへの不安が拭い去れない中で、渡航を解禁した場合、安全は確保できるのだろうか。

芸能ニュース 2020年05月18日 12時50分

『モーニングショー』玉川氏、感染者減少は「政府の対策が良かったんじゃない」に賛否 「逆の状況だったら…」批判の声も

　18日放送の『モーニングショー』(テレビ朝日系)でのテレビ朝日コメンテーター玉川徹氏の発言が、またも賛否両論を呼んでいる。　この日、番組ではANNの調査による内閣支持率を発表。それによると、内閣を「支持する」と答えた人は32.8%で、前回と比べて7.0ポイント減。「支持しない」と答えた人は48.5%で、前回よりも9.9ポイント増えていた。また、安倍内閣の新型コロナウイルス対策については、「評価する」と答えた人が31%で、「評価しない」と答えた人が57%となっていた。　この結果を踏まえ玉川氏は、「(新型コロナウイルス)感染がどんどん減ってきているのは、政府の対策が良かったんじゃなくて、日本人が素晴らしいんですよ」と、感染者数の減少と内閣支持率の増加が比例しなかった理由について持論を展開。「日本人が一生懸命、罰則もないのに自粛して、ここまで抑えてきた事であって、別に政府の対策が素晴らしかったからこうなってるんじゃない」と明かし、内閣支持率減少について、「ここでポンと(不支持が)増えたのは、コロナじゃないんじゃないですかね。検察庁法改正案の方じゃないですかね」と話していた。　玉川氏のこの発言に視聴者からは、「罰則もなしにここまで抑え込めたのは本当に国民性あってこそだと思う」「日本人の努力ってやっぱりすごい」と賛同する声もあったものの、「逆の状況だったら政府が悪いって言うのに」「政府は100%の対応やったわけじゃないけど、他の国と比べて良かったところもいろいろあるでしょ」「日本国民が政府の指針を目標に頑張った成果だし、何もしなかった場合の感染者の推移もちゃんと示してた」といった批判の声や、「支持率が減ったじゃなくて、不支持が『増えた』って言ってるところがもう、最初から評価する気全くないって感じがする」「国が学校休校したのが良かったとも言えるのに」といった指摘も多くみられた。　政府対応を頑なに評価しない玉川氏に、困惑の声も集まってしまっていた。

芸能ニュース 2020年05月17日 20時00分

事務所のビッグプロジェクトの不参加が気になるTOKIO

　V6、KinKi Kids、嵐などジャニーズ事務所の所属タレント15組76人が、期間限定ユニット「Twenty☆Twenty(トゥエンティー・トゥエンティー、通称・トニトニ)」を結成し、「Mr.Children」の櫻井和寿が作詞・作曲したチャリティーソング「smile」を歌うことを、各スポーツ紙が報じた。　同社としては、1995年1月に発生した阪神淡路大震災の支援を目的に97年12月に結成した「J―FRIENDS」以来のビッグプロジェクト。当時はTOKIO、V6、KinKi Kidsの3組13人が参加してシングル「明日が聴こえる」などをリリースし03年までの活動で寄付総額は約9.2億円に達した。　各紙によると、今回のプロジェクトは、同事務所の支援活動の一環。歌の収益金(発売日、形態未定)はコロナ禍で奮闘する医療従事者などの支援に充てるという。　もともとトニトニは、昨年7月に亡くなった故・ジャニー喜多川前社長が生前、2020年に東京五輪を盛り上げるユニットとして、ジャニーズJr.40人で結成するとしていたプラン。　それを、同事務所の滝沢秀明副社長が役回りやメンバーを変えて実現させたというのだが、そんなビッグプロジェクトにもかかわらず、なんと、参加アーティストの中にTOKIOの名前がなかったのだ。　「TOKIOといえば、長瀬智也の来春のジャニーズ事務所退所が報じられている。音楽活動をしたいと主張している長瀬にとって、このプロジェクトへの参加に不満はなかったはずだが、今回、不参加を表明したことにより、長瀬の退所が早まる可能性もあるのでは」(芸能記者)　もうTOKIOのメンバーとしての長瀬の歌声を聞けるチャンスはないかもしれない。

芸能ニュース 2020年05月17日 14時00分

EXITに渡辺直美、コロナ禍で仕事減でもプロデュース業が好調！

　コロナショックで連休の有名人が多いなか、鼻息が荒いお笑いコンビがEXIT(兼近大樹&りんたろー。)だ。ネオ渋谷系のチャラ男として、人気絶頂の2人。今春、年齢や性別に関係なく誰でも自由に楽しめるファッションブランド「WEGO」(ウィゴー)の新ブランド「EXIEEE」(イグジー)でプロデューサーに就任した。　2月18日に都内で記者発表会が開かれ、4月1日に販売が開始。新型コロナウイルス感染拡大で店舗の営業時間が変更されたのはやむを得ないが、全国WEGO直営店およびリミテッドショップ、オンラインショップほかで幅広く展開中だ。　EXITは吉本興業所属のため、数%のマージンが引かれるだろう。それでも、長期スパンで見ればおいしい仕事。EXITにとってはド派手な衣装や身に着けるアイテムが舞台衣装なので、ファッションビジネスは似つかわしい。　同じく吉本でブランドプロデューサーとして成功を収めたのは、渡辺直美。女芸人きってのインフルエンサーで、ぽっちゃりすぎる奇跡の体型でポジティブに生きる姿勢にあこがれる女性は少なくない。プロデュースブランド「PUNYUS」(プニュズ)は、ふくよかな体型の女性がおしゃれを楽しみ、明るい気分になれるようにと、フリーから6Lまで豊富なサイズをそろえている。　現在渡辺は、日本と米国ニューヨークにも住まいを借りて、両国を行ったり来たり。昨年は「タレント別テレビCM出稿量ランキング」(ビデオリサーチ調べ)で堂々1位。インスタグラムのフォロワー数は国内トップで、“インスタの女王”の異名を持つ。不動のクイーンは長期政権となりそうだ。　渡辺を追走しているのは、同じく豊満な肉体と個性すぎるファッションが魅力のフォーリンラブ・バービー。意識高い系女子から支持されている下着メーカー「ピーチ・ジョン」で美乳ブラジャーをプロデュースしている。およそ2年の構想を経て、今年ようやく発売された。　背中や上腕に流れるぜい肉を胸に集める超脇高仕様が最大の売り。コロナ自粛中もグローバルなリモート会議に参加。みずからがモデルになって、紐パンティーにブラだけという限界ショットを披露している。　ブランドプロュース芸人という名の覇者。コロナによる減収なんぞ、どこ吹く風かもしれない。(伊藤由華)

芸能ニュース 2020年05月17日 07時00分

今後もロケ地探しが困難を極めそうな各局の連ドラ

　4月24日にスタートを予定していた俳優・田中圭主演のテレビ東京系ドラマ「らせんの迷宮～DNA科学捜査～」について、来年放送も視野に調整していることを、一部スポーツ紙が報じた。　記事によると、新型コロナウイルスの感染拡大防止として、撮影現場の安全面やスケジュール調整に万全を期すためで、出演者側とも協議中とみられるという。　「同局は民放キー局に先駆けてコロナの感染対策を実施。社員たちのテレワークを取り入れ、今月末までは2割程度の出勤体制で放送を続けている。そういう局だけに、社員と出演者の安全を考えて、早めに決断を出すことになりそうだ」(テレビ局関係者)　政府の緊急事態宣言は14日に39県で解除されたが、テレビ局の本社が集中している東京や大阪など8都道府県では今月末まで継続中。安倍晋三首相は、状況次第で末日前の解除も示唆したものの、先の見通しは立たない状態だ。　民放のみならず、NHKは大河ドラマ「麒麟がくる」については、6月7日放送の第21話(全44話)まで、朝の連続テレビ小説「エール」は6月27日放送の第13週まで収録済みだが、共に15日に放送の中断を発表。当面は再放送や総集編、特別編などで対応するとみられている。　「緊急事態宣言が解除されても、ドラマの現場は『3密』になりがちなので、ロケ地選びが難航しそう。都内や大阪ではまず難しそう。かといって、地方都市は感染防止拡大のため他都道府県民が来るのを嫌がるので、まず許可は降りないだろう。各局のスタジオにしても感染者が出たら困るので、大勢の出演者・スタッフが集まってのロケは避けたいところだろう」(放送担当記者)　今後、しばらくは年単位でコロナとの「共生」が求められることになりそうだが、エンタメ業界にとっては“冬の時代”が続くことになりそうだ。　

社会 2020年05月17日 06時00分

規制が緩和され集会許可のドイツ、数千人規模のデモも勃発 その目的も物議に

　新型コロナウイルスの感染拡大を受け、3月16日からロックダウンしているドイツ。市民は、買い物や健康のための運動以外の外出は禁止され、街中に人はほとんどいなくなった。　しかし5月に入り、州ごとに外出禁止令が少しずつ緩和され、美術館や図書館が開館。レストランも人数制限を設けることや1.5メートルの距離を取って客が座ること、営業時間を午後8時までにすることなどを条件にオープンし始めた。ロックダウン後は、同居人以外の人と接触することが禁じられ、4月末に同じ家に住んでいる人にプラスして1人のみと接触することが許可されていたが、この度、緩和が見直され、同じ家に住んでいない他の世帯の人とも会うことが許可されている。小学校などは全員が少しずつ学校に戻れるように調整中だ。　また、規制が緩和されたことで、50人までなら屋外で集会をすることも許可された。しかし許可されると、各地で完全な規制撤廃を求めるデモが起こった。特に感染者が多く、規制緩和に慎重な姿勢を見せていたバイエルン州では、数千人単位の人がデモに参加したという。　現地の報道によると、デモに参加した人は「我々は元の生活を取り戻す」というプラカードを掲げ、自由の権利を奪われることに抗議していたそうだ。ドイツでは、デモを行う時は、基本的には事前に各自治体に申請をしなければならず、この度行われたデモも、「50人以下の集まりであること」「マスクを着用すること」「社会的距離を保つこと」を事前に伝え、許可されていた。しかしデモが起こると、人がどんどん集まってきて警察も手に負えなくなったそうだ。　「バイエルン州の中でも一番人口が多いミュンヘンでは、最終的に3000人以上の人が集まってカオス状態だったそうです。社会的距離は保てず、ミュンヘンを拠点とするサッカーチーム、『バイエルン・ミュンヘン』の優勝パレードの時のようだと言う人もいましたね。最初は警察が注意をしていましたが、最後の方は諦めていたそうです。親に連れられ『学校に戻りたい』というプラガードを掲げた小さな子供もいました。これまでは在独日本人の多くがドイツ政府の対応を称賛していましたが、各地でデモが行われ始めたことに落胆し、日本に帰りたいと嘆き始めた在独日本人も少なくはありません」(ドイツ在住日本人)　しかし、こういったデモに対しては、ドイツ人の多くが冷ややかな目で見ており、ドイツ国内のネット上では「みんな自粛して頑張っているのに考えられない行動。彼らのせいで自粛期間がまた2、3か月延びる」「自己中心的すぎる行為。元の生活に戻りたいならそれなりの行動をしろ」「感染者がまた増えたら責任を取れるのか」などの声が挙がっている。　実際、規制が緩和されて以降、感染者数は微増しており、緩和がされたとは言え、慎重になる必要がありそうだ。　政府は「新たな感染者が、1週間で10万人あたり50人を超えた場合、該当地域には再び厳しい規制を設ける」と明言しているが、ドイツはこれからが正念場となるだろう。

芸能ニュース 2020年05月16日 20時00分

『カメ止め』スタッフキャストが集結したリモート作品、再生回数は？

　2018年に大ヒットした映画「カメラを止めるな!」の続編の短編映画「カメラを止めるな!リモート大作戦!」が、今月1日からYouTubeで配信されている。　「カメ止め」は、わずか300万円の製作費にもかかわらず、都内の2館での公開後にSNSで評判が広がり、最終的に全国375館に拡大。興行収入31億円を突破していた。　続編は約26分の短編で、上田慎一郎監督が俳優陣と1度も会わず、インターネット会議システム「Zoom」の通話画面や、俳優がスマートフォンで自撮りした画像を編集する完全リモート作業を行い、4月13日の製作発表からわずか18日で完成していた。　「『カメ止め』のキャスト陣とスタッフが再集結。コロナ禍の日本を舞台に、リモートワークで作品を完成させるという、かなりタイムリーな1作となった。主要都市の映画館は閉館で、『おうち時間』を過ごす映画ファンたちは楽しみにしていたはず」(映画担当記者)　気になる視聴再生回数だが、GW明けに30万回を突破したものの、大ヒットと呼べるほどは伸びず。ちなみに、「カメ止め」の予告編の動画は、100万回を突破している。　「もし、『カメ止め』の翌年の続編だったら、かなりの再生回数に達していたのでは。ところが、上田監督が昨年世に送り出した長編映画『スペシャルアクターズ』は公開前こそ話題になったものの、公開後、全国各地の劇場では閑古鳥が鳴き、興行収入は1億円にすら達しなかった。そこですっかり勢いが止まってしまったのが、今回、あまり数字が伸びなかった要因」(映画業界関係者)　「スペシャルアクターズ」は、売れない役者がカルト集団と闘おうとするというストーリーで、「カメ止め」のヒットを受け全国147館の劇場で公開。にもかかわらず残念な結果だったようだが、上田監督にとって時流に乗ったリモート作品での“リベンジ”はならなかったようだ。

芸能ニュース 2020年05月16日 12時20分

コロナ収束後、どこの局が獲得するか注目されているビッグチャンスとは

　新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、テレビ各局のドラマに多大な影響が及んでいる。　5月10日現在、次回の放送が延期になっていないゴールデン・プライム帯(午後7時から11時)の連続ドラマは、鈴木京香主演のテレビ東京系「行列の女神～らーめん才遊記～」、内藤剛志主演のテレビ朝日系人気ドラマシリーズの最新作「警視庁・捜査一課長　2020」、そしてNHKの大河ドラマ「麒麟がくる」の3作品のみだ。　「撮影がすべて終了しているのは『行列の女神』のみ。『捜査一課長』は終盤を残し、大河は6月に入ってからの放送分のストックがないのに撮影を中断している状態。東京に発令された緊急事態宣言が解除されるのは、早くても6月とみられているが、このままだと、大半の4月期ドラマが7月期にずれ込んでしまいそう」(テレビ局関係者)　多くの専門家の見立てなどによると、コロナの感染者がゼロになって終息する見通しはなく、今後はコロナとどう「共存」するかがテーマになるというが、そこでテレビ界にとってのビッグチャンスが訪れそうだというのだ。　「コロナ治療に当たった医療現場、コロナ患者がどういう状況だったかは多くの視聴者が関心を寄せているはず。今年の年末から来年にかけてはその関連作品、つまり医療ドラマが増えそう。どういう形でドラマにしても高視聴率が狙えるだろう」(放送担当記者)　となると、やはり真っ先に思い浮かぶのは自らが体験したあの人だ。　「3月31日に新型コロナウイルスへの感染を公表したた脚本家の宮藤官九郎。昨年の大河ドラマ『いだてん～東京オリムピック噺～』は大河の最低視聴率を記録しただけに、リベンジの機会を狙っているはず。自身がどういう行動をしてコロナに感染、どうやって回復したかをドキュメンタリー風に描くだけでも十分過ぎるだろう」(同)　各局がコロナ取材の成果をぶつけることになりそうだ。

芸能ニュース 2020年05月16日 12時10分

芸能人の政治発言はタブーか？過去の成功例と墓穴を掘った俳優、芸人も

　「検察庁法」改正案が物議を醸している中、小泉今日子、井浦新、秋元才加、室井佑月、高田延彦など多くの芸能人が抗議の投稿を続けている。　これまで芸能界では政治的な発言はタブーとされてきた。それは、彼らの背後に思想が見え隠れしてしまうことが良くないと判断されていたからだ。だが、これまでにも政治について踏み込んでいる者がいる。その成功例と失敗例とは?　今回も改正法への反対ツイートを投稿している浅野忠信は今年3月、新型コロナウイルスに対する緊急支援として、政府が1人当たり1万2千円以上の現金給付を検討中だとする新聞報道に反応。自身のツイッターで「1万2千円てバカにしてんのか?」と発言した。このときは政府への不信感が強まっていた時期。浅野のつぶやきには5万件を超える「いいね!」がついた。　だが世間の追い風を味方にできないまま発言してしまうと、逆風になりかねない。2018年10月、俳優の國村隼が、韓国で開かれた釜山国際映画祭に審査員として出席。会見で韓国人記者から「自衛隊が旭日旗を掲げて韓国海軍の観艦式に参加することをどう思うか」と尋ねられ、「伝統があるのは分かるが、過去の歴史を一度でも理解してみたらどうか」と自衛隊に苦言を呈してしまう。これが韓国側に迎合したと受け取られ、バッシング。結果、映画祭の主催者がそのような質問の受け答えを許してしまったことを謝罪している。　こうした政治発言は海外のショウビズ界ではごく自然なこと。日本の俳優もワールドワイドになれば、何を言っても「治外法権」なのだろう。それを感じさせてくれるのが渡辺謙だ。　2016年10月、国連で「核兵器禁止条約」に向けた交渉をスタートさせる決議が採択された。だがこの議決に米露英仏の核保有国などとともに反対したのが、被爆国である日本だった。これについて渡辺は自らのTwitterで「核兵器禁止条約に日本が『反対』という信じられないニュースが流れました。いったいどうやってこの地球から無用な兵器を無くしていくつもりなのか?」と疑義を投げていた(現在、渡辺のアカウントは削除されている)。　　だが自身のキャリアをわきまえる必要はありそうだ。沖縄出身のガレッジセール・ゴリは長年、故郷の米軍基地問題について触れてきたが、2016年、「反対派の声があまりにも大きくてマスコミもそこを取り上げるので、そこばかり目立っている」とインタビューで発言。これが原因でテレビの露出が減ったと言われている。これがもし真実だとしたら、あまりにも悲劇ではないだろうか。忖度することない芸能人の声を求めている人も少なからずいるだろう。記事内の引用ツイートについて浅野忠信の公式Twitterより　https://twitter.com/asano_tadanobu